出典：「エネルギー白書2013」より作製

世界での太陽光発電導入量は年々伸びており、全世界での太陽光発電システム累積導入量をみてみると、2011年では約6,361万kWとなっています。特にドイツでは毎年倍々ゲームのような勢いを見せています。日本においても着実な伸びを見せており、2011年末累積で491.4万kWに達しました。

日本の太陽光発電システム導入量は世界で第２位

出典：「エネルギー白書2013」より作製

現在のところ、日本の太陽光発電の導入数量はドイツに次ぐ世界で第２位です。ちなみに、2004年末までは日本が累積導入量世界一の太陽光発電導入国でした。しかしドイツの導入量が急増したため、2005年にドイツに抜かれて世界第2位になりました。

日本における太陽光発電の導入状況と見通し

出典：「エネルギー白書2013」より作製

日本には2011年で約490万kWの太陽光発電が導入されています。そのうち工場やビル等の非住宅用が２割程度で、残りの約８割が住宅用です。近年では太陽光発電システムが設置されている住宅をよく見かけますが、まだまだ非住宅用の太陽光発電が主流のようです。

出典：「エネルギー白書2013」より作製

日本での太陽光発電の導入量は年々伸びています。理由としては、設置費用が激減してきたこと、また、補助制度が充実してきたことなどが挙げられます。
特に2009年にはじまった補助制度によって太陽光発電は十分に収益を生む事業として捉えられるようになりました。そういった政府の後押しもあり、2009年以降は太陽光発電を設置する方が急増しています。

都道府県別普及率

出典：経済産業省 中国経済産業局（METI Chugoku）資料より

戸建一般住宅への太陽光発電の普及率の計算式

普及率＝太陽光発電システム導入件数/一戸建て件数

太陽光発電の普及率も年々増加を見せており、2010年は2.7%、2011年では全国平均で3.6%になりました。設置地域で比べて見るとやはり西日本や太平洋側の地域が多く約5%、逆に東北や北陸では2%程となっています。データで比べてみると、太陽光発電を導入している住宅は案外少ないものですね。

太陽光発電の導入目標・予測

出典：経済産業省 資料より作製

太陽光発電の普及率の全国平均は約3.6%でしたが、新築の住宅では約18%が太陽光発電を導入しているそうです。住宅が更新されるたびに、普及率は増えていきそうです。
 
では、経済産業省が作製した日本の太陽光発電の導入予測について見てみましょう。2030年での日本の導入目標は約5300万KWです。この数値は2010年の約20倍にあたる数値です。
基本的にはこの数値を達成するために買取価格や期間、補助金などが政策として決められるため、予測はおおよそ間違いないといったところでしょう。

まとめ

2010年では約262.7kW、2011年では約491.4万kWもの太陽光発電が導入されています。太陽光発電は右肩上がりに成長してきましたし、さらに今後も成長が加速していくことでしょう。2012年７月にスタートした固定価格買取制度によって導入量が急増してきました。さらに、システム価格も下がってきたことにより、より導入しやすくなりました。

太陽光発電システムの導入を検討する際には、メリットとデメリット両端をしっかりと把握しておかなければなりません。

太陽光発電システムのデメリット

まずは、太陽光発電システム自体のデメリットを挙げていきましょう。「設備面のデメリット」と「社会や環境に対するデメリット」の２つに分けています。

設備面としてのデメリット

１）他の発電方法と比べ、発電効率は悪い

現状で普及している太陽光発電システムの発電効率は12％～21%ほどです。太陽エネルギーを10とすれば、1〜2くらいをなんとか活用できるということになります。たとえば火力発電は40％ほど、水力発電は80%ほど、風力発電では60%ほどになっています。

２）場所によっては太陽光発電システムを設置できない

太陽光発電で売電する場合、電力会社と契約し送電線にシステムを接続しなければなりません。

ここで問題になるのが、接続に掛かる費用。接続に掛かる「電源線」の敷設費用は事業者の自己負担となります。既存インフラが近接されており利用できるならば費用はかかりませんが、近くにインフラが整ってない場合や設置規模によっては負担が大きくなります。

さらに、電力会社には送配電ネットワークへの「接続拒否」が認められています。地域内の電力供給量と需要量のバランスが崩れる場合や、送電量がネットワークの許容範囲を超えるような場合には、接続拒否される場合があります。

どちらの問題にせよ電力会社の都合によるので、事前の協議は必要です。太陽光発電システムの設置費用以外にも様々なコストが発生することは頭に入れておきましょう。

３）発電量が気象条件により大きく変動する

太陽光発電だけではなく水力発電など再生可能エネルギーに共通する課題でもありますが、太陽光発電は気象条件によって発電量が大きく左右されます。

発電量は日照量に比例するため、雨の人晴れの日では発電量に大きな差があります。他にも季節や時間帯でも違いがありますし、設置環境によっても発電量は変わってきます。

そのため、導入にあたっては設置場所ごとに個別の状況を加味してシミュレーションしなければなりません。いざ設置してみたら想定よりも全然発電ができなかったというケースは稀にありますので、計画はしっかりと。

４）発電量に関してのスケールメリットはない

デメリットというわけでもないんでしょうが、発電量に関しては規模を大きくしてもスケールメリットはありません。1kWあたりの年間発電量はおよそ1,000kWhです。10kW設置しようが100kW設置しようが年間発電量は単純に10倍、100倍となっていくだけです。この点では火力発電所や原子力発電所などのように集中型発電方式をとるメリットはありません。

ただし、システムの設置費用などについては規模が大きくなれば発電量あたりのコストは下がります。10kWのシステムなら30万円/kWで、100kWのシステムなら25万円/kWでということがあり得ます。なので、条件さえ合えば規模は大きい方がお得です。

５）夏場などの高温時には発電効率が落ちる

夏場などでは気温が上がりますが、それにより太陽電池モジュールが高温になると発電効率が落ちてしまう特徴があります。一般的なイメージとしては、日照量が多いほど発電量は増すので夏場には発電効率が上がりそうな気もしますが、発電量が最も多い時期は5〜7月です。

ただし、太陽電池モジュールの種類によっては、高温時の出力低下が少ないものもあります。普及しているモジュールの多くはシリコンを使用した「単結晶シリコン型」・「多結晶シリコン型」ですが、シリコンを使用していない「非結晶シリコン型（アモルファスシリコン型）」や結晶シリコン型を組み合わせた「ハイブリッド型」、化合物で作られた「CIS（CIGS）型」は高温時でも出力の低下が少ないという特性を持っています。

６）モジュールの一部が発電できなくなると、全体の発電効率が低下する

太陽電池システムの構造上、太陽電池モジュールをつなげてひとつの系統・グループをつくります。ここで問題となるのが、太陽電池モジュールの一部が発電できなくなると、モジュール全体の発電効率が落ちてしまうことです。一部が影や積雪、汚れなどで隠れてしまった場合、隠れてしまった面積以上に発電量が低下してしまいます。

解決策としては、CIS（CIGS）型太陽電池モジュールは影に掛かる部分だけ発電効率は落ちるものの、全体には影響しないといった特徴があります。ただし、結晶シリコン型などと比較するとそもそもの発電効率が低いので、設置環境に合わせてどちらの条件が良いか検討しましょう。

７）夜間は発電できない、発電した電力も使用できない

当然ですが、太陽光発電は太陽光で発電する仕組なので、夜間は発電することができません。発電されるのは日中だけです。ちなみに、日中で発電した電力は夜間つかえません。夜間の時間帯については電力会社から電気を買う仕組になっています

８）システムには寿命がある

こちらももちろんですが、太陽光発電システムには寿命があります。一般的には20～30年程度の耐用年数となっていますが、実際の寿命については製品や設置条件、設置場所によっても異なります。

システムに可動部分が無いため故障するリスクは低いのですが、太陽光発電の場合、年を経るごとに発電効率が下がっていきます。20年使用するとしても最終的には80〜90%の発電効率となると言われています。急に使えなくなるわけではないので、システムを入れ替えたり廃棄する必要は必ずしもありませんが、いつかは直面する問題です。その際の資金計画や土地利用の方法などは考慮しておく必要があります。

また、発電した直流電気を交流に変換するためのパワーコンディショナについては10～15年程度の寿命、電力計については10年で取り替えなければいけません。

９）落雪の対策が必要な場合がある

太陽光発電システムを設置した場合、雷が落ちやすくなることはありません。ただし、（雷害を受ける確率は一般の建物と同頻度と言われていますが）雷害に遭うことはやはりあり得ます。

パネルに雷が落ちた場合の被害は大きなものではありませんが、問題はパワコンです。パワコンや接続箱内にはZNR（バリスタ）と呼ばれる安全装置がありますが、雷エネルギーが大きい場合などには誘導雷によりパワコンが故障してしまいます。パワコンは高価なものですし、交換までの間は売電できませんので損失は大きくなります。

対策として襲来頻度が高い地域には、避雷器を設置するとよいでしょう。料金で折り合いがつけば、保険に加入するのも良いでしょう。

１０）蓄電ができない

現状では、太陽光発電機器は蓄電できません。システムで発電した電気は、作ったそばから電気事業者へ売電する仕組です。ですので、発電できない夜間に関しては電力事業社から電気を買うことになります。

非常用の電力確保として太陽光発電に興味を持つ方はたくさんおられますが、蓄電システムを付加しない限り、非常時夜間の電力は確保できない点については注意が必要です。

環境や社会に対するデメリット

１１）太陽光発電パネル製造時の環境負荷

太陽光発電は発電時でのCO2排出などの環境負荷がなく、再生可能エネルギーとして注目を浴びています。一方で「パネル製造時の環境負荷があるためそんなにエコじゃないんじゃないか？」という意見もみられます。

結論から言えば、太陽光発電のパネル製造に必要なエネルギーは、その後システムを稼働させることでそれ以上の電力を生産できます。とは言っても、製造時の環境負荷が存在するのは事実。環境負荷をより減らすことができるよう今後の研究が期待されています。

１２）ソーラーパネルの反射光

太陽光発電の導入の際には近隣住民に対しても配慮が必要です。住宅の屋根にソーラーパネルを設置した場合、「反射光が眩しい」 または「反射光で熱い」といったクレームがくる場合があります。民事裁判になった場合、損害賠償や撤去といったことも十分あり得るので、導入にあたっては注意が必要です。

対策としては、パネル設置角度を工夫する他、ソーラーパネル用の反射光防止シートを貼る、表面を凸凹に加工して反射光を軽減するパネルを採用するなどが挙げられます。

１３）地域の景観を崩す恐れがある

太陽光発電は基本的に目につきやすいものです。住宅の屋根に設置する場合は、周辺環境や景観に配慮する必要もあるでしょう。特に、風光明媚な市町村などでは、景観法や風致地区条例等による景観規制を受ける場合があります。設置可能であっても所定の手続きが必要になることもあるため注意が必要です。

太陽光発電システムを導入するデメリット

現状では太陽光発電システムを導入数を増やすため、さまざまな優遇制度があります。ただ、今後の買取価格の変更や電気料金の上昇、補助金制度などの状況によっては、収益が確保できなくなる可能性もあるので注意が必要です。

経済的なデメリット

１４）システム設置時の導入コストが高い

導入時のコストがまだまだ高いというのは、太陽光発電システムの代表的なデメリットでしょう。相場はだいぶ下がってきたとはいえ、設置価格は1kWあたり30〜40万円は掛かります。住宅の屋根に設置する平均的な相場も150～300万位は掛かるので、お手軽に導入できるような価格ではありません。

１５）他の発電方法よりも発電コストが割高

基本的に、火力発電や原子力発電と比べると、太陽光発電の発電電力量あたりのコストが数倍も高くなってしまうようです。現状では普及のために政府の補助金政策などを活用できますが、これもいつまで続くかは分かりません。

ただし、技術改良、技術革新が進むにつれコストは年々低減しつつあり、太陽光発電の先進国では他の発電方法との発電コストの差が縮まってきています。今後まだまだ伸び白のある分野ではあるので、更なるコスト削減は期待できます。

１６）収益が補償されているわけではない

太陽光発電の大きなメリットとして「固定価格買取制度」があげられます。2012年7月にスタートしたこの制度のおかげで、売電価格と期間が固定されているため、収支計画もたてやすいのが特徴です。たしかに、収益を見込めるビジネスではあるのですが、あくまで期待通りに発電量が確保できることが前提です。

実際のところ、あらゆるケースにおいて実際の発電量がシミュレーション通りとなるとは限りません。収益の予測をすることは簡単ですが、回収期間が10〜20年と長いためそれ相応のリスクはつきものです。

１７）将来的に売電できなくなるかもしれない

現行の政策では、一定期間（10年or20年）は固定価格（電力を購入するよりもずいぶん高い価格で）で売電できることになっています。ただ、その期間が終われば、どうなるか分かりません。希望的観測としては電力の購入金額程度で売電できることです。悲観的な見方としては、買い取り拒否をされることです。

そもそも10年後の電力事情は大きく変わる可能性の高いもので、すんなりとは予測できません。効率的な新たな発電方法が生まれてくるかもしれませんし、安価な蓄電システムが構築されるかもしれません。ただ、つくった電気自体はムダになることはあり得ないので、たとえ売電できないとしても電力を利用することは可能です。

１８）売電すればするほど、電気料金の値上げとなる

「固定価格買取制度」のおかげで。つくった電気を高く買い取ってもらえるわけですが、その代金は電力会社が気前良く出してくれるわけではなく、電力を利用している人たちが公平に負担しています。電力会社からおくられてくる伝票に「再エネ発電賦課金等」という項目がありますが、サーチャージ（加算金）という形で負担しておるのです。

つまり、電力会社が高い価格で買い取る電力量が増えれば増えるほど、電力を利用している消費者にしわ寄せが行くという仕組です。

実際に、ドイツでは「全量固定価格買取制度」が大きな問題になっています。ドイツは2000年から全量固定価格買取制度を開始しており、急速に太陽光発電が普及しました。その結果、電気料金が上昇し続け家庭用の電気料金が2倍程になってしまい、消費者からの不満が噴出しまくっています。

１９）交換部品があるため維持費がかかる

太陽電池モジュール自体は20〜30年程の耐用年数があるので一度設置すれば維持費は掛かりませんが、パワーコンディショナーや電力量計(メーター)は一度は交換する必要があるでしょう。

パワーコンディショナーの寿命は10〜15年程とされておるので、１度は交換しなければ奈良に可能性が高い機器です。価格は普及とともに下がっていますが、現状では交換に3〜5万円/kW程掛かるようです。

電力量計(メーター)も１０年周期での交換が義務付けられています。電力会社によってまちまちですが数万円くらいはかかります。

２０）元を取るために10年前後はかかる

以前は元を取るのに20年以上掛かると言われていましたが、最近では設置価格が下がったことや補助金・売電単価の上昇により、10年前後で十分に元が取れる様になってきました。安く設置できた場合であれば5〜8年でも元をとれるのではないでしょうか。

とはいっても、やはり、10年というのはとても長い期間です。その間には、大型の台風、数十年に一度の大地震、洪水、火山の噴火、なんなら隕石までなにが起こるか分かりません。そういったリスクは何をするにしてもつきものですが、なにかあった時に総崩れしないよう計画を立てておくことが必要です。

２１）ソーラーローンを組む場合は、支払利息がかかる

ローンを組んで設置を行う場合、もちろん利息が掛かってきます。
たとえば導入費用200万円を金利2.0%、返済期間10年でソーラーローン組んだとしましょう。すると返済総額は2,208,265円になり、支払利息総額は208,265円になります。

けっこうな額です、利息って。
利息などの費用も含めて、経済的なメリットがあるのかどうかを判断しなければなりませんね。

太陽光発電システムを導入する副次的なデメリット

２２）雨漏りの原因となる可能性もある

新築時に太陽光発電システムを導入する場合、屋根と太陽電池モジュールが一体になっているタイプもあるので問題ありません。心配なのは、既存の屋根にシステムを設置する場合。設置する際には屋根に穴をあけて架台を固定することになります。そして、この屋根に穴を空けることが原因となり、雨漏りする事例が少なくないのです。

しかっりと施工を行ってくれる会社であればリスクも減りますが、そうはいっても可能性がなくなるわけではありません。また、施工技術が低い会社で工事を行った場合は目も当てられません。もちろん、万が一の場合でも施工補償などで対応はきっちりしてもらいますが、気持ちよいものではありません。

一方で、穴を開けずに架台を固定するタイプなど技術革新が進んでいます。トラブル防止のためにも、そういった製品も検討に加え、十分な知識も持っておいた方が無難でしょう。

２３）住宅の耐震性が落ちる？

太陽光発電システム、けっこう重いです。とても重いものを屋根の上に設置することになるので、住宅の耐震性が低下する場合があります。屋根の重さが増すと家の重心が上へと上がっていき、頭でっかちのような状態になります。頭でっかちになってしまうことは、揺れやすくなり住宅の構造材への負担が増えるため耐震性が低下してしまいます。

ちなみに、太陽電池モジュールは1枚あたり10～15kgほどの重さがあります。たとえば５kWのシステムを設置する場合、屋根には30枚程の競ることになるので、パネルだけでも300〜450kgほどの重さになります。さらに、架台の重さも考え無ければなりませんし、耐風圧に対しても考慮しとかないといけません。

２４）接続箱が原因で火災を引き起こす可能性

一般的に接続箱は外壁部に設置しますが、万が一にも風雨で箱の中に水が入り接続端子がショートすれば、火災につながる可能性があります。

過去には接続箱が原因での火災事故が発生したこともありますので、設置場所や接続箱が置かれる環境については十分に注意が必要です。また、接続箱の設置については風雨を避けた場所を推奨されています。設置の際には規定通りに設置をするよう心がけましょう。

まとめ

いかがでしたでしょうか。
上記のように、太陽光発電にはデメリットやリスクもあります。短所をちゃんと理解し、できるだけリスクを低減できるよう、信頼のおける会社を選びしっかりした施工を行ってもらえるよう計画を進めることが重要です。

太陽光発電システムのメリット

太陽光発電という発電方法は、他の発電方法と比べて見るといろいろなメリットがあります。ここでは、どのようなメリットや違いがあるのかについて解説します。

設備面としてのメリット

太陽光発電システムには、他の発電システムと比較して設備面での優れている点が多くあります。

１）屋根や壁面に設置できるため、他の発電方式と比較して設置制限が少ない。

太陽光発電は設置する場所や広さに合わせて規模を決めることができます。しかも、屋根や屋上、さらには壁面でも設置できるため、、日射量さえ確保できれば、設置場所を選びません。一般家庭から大規模施設まで、それぞれの施設に合ったシステムを設置することができます。たとえ土地がないとしても設置することは可能なので、小資本でも発電生活をスタートすることができます。

２）機材に可動部分が無い静的システムなため、機械が故障しにくい

太陽光発電システムは自動車のような動く機械ではなく、地面や屋根などに固定した後は移動なしに稼働するシステムです。固定しておくだけで発電システムとして稼働することができるため、故障リスクが低い傾向にあります。可動システムが必要な他の発電方法と比較すると大きなメリットとなります。

３）パネル発電効率が一定なので、発電規模に関係なく運用ができる

太陽光発電の場合、パネル発電効率でのスケールメリットというものはありません。つまり小規模・分散型のシステムでも運用が可能だということです。小規模な家庭用の太陽光発電システムが成り立つ、または急速に普及している理由もここにあります。ただし、発電規模を大きくした場合、架台や電気機器については省コスト化が可能です。

４）シンプルな構造なので、メンテナンスが容易

太陽光発電システムはシンプル構造形式で構成されているため、他の発電システムと比較するとメンテナンスが容易です。設置場所などの諸条件によって変わりますが、太陽電池の耐用年数は20〜30年とシステムの寿命も比較的長いのが特徴です。

５）どこにでも設置可能なため、送電コストやロスを最小化できる

比較的小規模な太陽光発電システムの場合、電気の供給地と需要地を近接させることが可能です。
例えば、自宅の屋根にシステムを設置すれば、発電した電気を自宅で使用することができます。電気の供給地と需要地が同じであれば、送電コストやそれに対するロスも最小化できます。

６）ソーラーパネルはモジュール化されているので、導入までが早い

太陽高発電システムは太陽電池電池モジュールをつなげてシステム化します。「モジュール化」されているので、システムを分解して運ぶことが可能です。小型のパーツとして運搬できるので、発電システムの移動や設置が非常に容易となり導入スピードを早めることが可能となります。

環境や社会に対するメリット

次に、環境や社会に対するメリットという観点でみてみます。

７）太陽光発電はクリーンで、エネルギー源が枯渇しない

太陽光発電の最大のメリットは、太陽が存在する限りエネルギー源が無尽蔵ということです。加えて、エネルギー源が太陽光なので、他の発電方式に比べ極めてクリーンです。たとえば火力発電は、石油を燃焼させて電気を起こしますが、発電時にCO2（二酸化炭素）やSOX（硫黄酸化物）などの大気汚染物質を発生させます。

ちなみに、結晶系シリコンの太陽電池による原油削減量は、1kWシステム当たり年間で227リットルにもなります。CO2削減量は、1kWあたり年間314.5kｇになります。

８）構成部材のほとんどがリサイクル可能

構成材料の大部分が再利用可能であるということは、太陽光発電システムの大きな特長です。
例えば、太陽電池モジュールの寿命は20年～30年程度と言われていますが、期待寿命を経たのちでも最終的には発電効率80％ほどを維持しています。それほど高性能であれば、中古としての利用価値もまだまだあるそうです。また、モジュールに使用されているシリコンをリユースしたの製品に活用することもできます。既に太陽電池モジュールのリサイクル・リユース業者は存在していますが、今後の普及に伴って増えていくことでしょう。

９）エネルギー自給率を向上させることができる

みなさんご存知の通り、自動車に使うガソリンは輸入しています。日本はエネルギーを他国に頼っているのですが、たとえば電気自動車がもっと普及すればエネルギーは太陽でまかなうことも可能となり自給率はぐっと上がります。

ましてや石油などの化石燃料は限りある資源ですし価格も高騰しているため、今後安定的に確保できるとも限りません。輸入が必要な化石燃料などを原料として利用する火力発電などを縮小していくことは、エネルギー安全保障の側面からも重要なことです。エネルギーの地産地消を進めることで、エネルギー輸送コストの低減、安全保障など様々なメリットがあると言えます。

１０）効率良く電気を使用できる

家庭用の場合、太陽光発電は発電した電力のうちおよそ90％を使用することができます。一方、火力発電の場合だと非常に長い距離を送電線を通って運ばれるため、発電量の35%程しか利用できません。送電線を電気が通っている間、実に65％程度が失われ、ロスになります。もちろん、送電距離が長くなればなるほど比例してロスが大きくなります。

１１）温室効果ガスを排出しない、エネルギー回収率も高い

人類全体に大きな損害をもたらす地球温暖化の原因として温室効果ガスの影響が指摘されています。全世界的な取り組みとして、温室効果ガスが発生しない発電方法へのシフトしています。火力発電の場合、発電時に大量の温室効果ガスを排出しますが、太陽光発電は発電時に温室効果ガスを排出しません。

１２）騒音・排水・排気・振動・廃棄物など、環境への悪影響がほぼない

太陽光発電は、騒音・排水・排気・振動・廃棄物など環境への悪影響がほぼありません。太陽電池（モジュール）の製造に使用される電力は1年前後で回収できます。さらにその後、システムを維持するための電力はほぼ必要としませんので、とてもクリーンなエネルギーと言えます。

１３）需要ピーク電力の削減に効果がある

多くの人が昼間働きよるはねるというリズムで生活をしているため、電力を使用する時間帯が集中してしまいます。電力需要のピークとしては、やはり夏場の空調機利用時です。7～9月の平日13～16時頃が高くなっています。太陽光発電では、発電する出力ピークが昼間の電力需要ピークと重なるため、電力の削減にも効果があります。

太陽光発電システムを導入するメリット

次に、太陽光発電システムを導入することで得られる具体的なメリットについて解説していきたいと思います。

経済的なメリット

太陽光発電では設備面や環境に対してメリットがあると言うだけではなく、経済面に関しても様々なメリットがあります。

１４）電気料金を安くすることができる

家庭用の太陽光発電システムを導入すると、発電した電力を自宅用で消費できます。日中の時間帯に発電した電力でまかなうことができれば、電気事業者から電力を買う必要がありません。たとえ賄えないにしても、不足分は自動で購入することができるので安心です。

１５）補助金制度を活用すれば費用を抑えられる

政策として自然エネルギーの導入を促進いるので、国や自治体が補助金制度をつくっています。補助対象となるシステムに条件などありますが、これらをかしこく活用できれば、導入コストを抑えることができます。

１６）余剰電力を電力会社に売ることができる

家庭用の場合、使用しなかった発電電力は電力事業者へ「売る」ことができます。一般的に「売電（ばいでん）」と呼ばれていますが、面倒な手続きはいっさい必要ありません。導入時に手続きをしておけば、日中に使用しなかった発電電力は自動的に電力会社へと売られます。売られた電力は他の家庭で利用され、その代金は使用状況異能時て契約者全員で公平に負担します。

例えば、仕事などで日中ほとんど電気を使用しない家庭の場合、発電した電力はほぼ売電に回すことができるため大きな利益を得ることが可能です。2012年7月スタートの「固定価格買取制度」によって家庭用の場合10年間は買い取り価格が固定されているため、導入時の収益シミュレーションも計画しやすくなっています。

１７）設置規模によっては全量買取も可能

太陽光発電システムは節電目的だけではなく、売電による投資・金融商品としての側面も持っています。特に産業用(10kWh以上)のシステムを設置できる場合はビジネスチャンスです。「固定価格買取制度」は、太陽光発電がちゃんと”ビジネス”として成り立つように設計されているので、導入する企業も急速に拡大しています。

１８）導入時に低金利ローンが使える

太陽光発電の導入に関して、資金の準備が一番の問題になります。太陽光発電を投資としてみると、設置費用を自前で用意できるのが最も望ましい形ですが、そうはうまく行かない場合もあるかと思います。しかし太陽光発電に関していえば導入コストに関してもさまざまな優遇処置がなされています。たとえば、銀行や信用金庫などが用意しているソーラーローンを活用すれば、低金利で、担保なしで融資をうけることができます。

１９）太陽光発電は節税効果がある

10ｋW以上の産業用太陽光発電では、「グリーン投資減税」という税制上の優遇を受けることができます。グリーン投資減税制度を活用した「即時一括償却」は、減価償却をその年に全額おこなうことができる制度です。太陽光発電の場合、通常ならば17年間（システム耐用年数）で減価償却していきますが、設置した年に設置費用全額を全額控除できます。

太陽光発電システムを導入する副次的なメリット

２０）システムを維持するための電力をほぼ必要としない

上記でも触れましたが、太陽光発電はシステムを維持するための電力をほぼ必要としません。つまり運用するための燃料コストがまったくかかりません。必要なのはメンテナンス、修繕費用のみですので、収支計画もたてやすいのが特徴です。

２１）消費電力量や発電量をチェックすることで、節電意識へとつながる。

太陽光発電システムの導入メリットは様々ですが、最も大きな関心ごとは初期投資費用の回収です。そのためなのか、早期回収して利益につなげていきたいという気持ちは、じつは節電に大きな効果があるようです。

ちなみに、太陽光発電システムには付属品として、現在の消費電力状況や売電状況、発電状況などが一目で分かる「電力モニタ」を利用することができます。地球環境に対する配慮だけではなく、やりがいとして楽しみながら取り組むことも可能になります。「消費電力量や発電量の可視化」で「一人一人の節電意識」が高まれば、結果として売電での相乗効果が生まれます。

２２）屋根にパネルを設置することで遮熱効果がある

太陽光パネルを屋根や屋上に設置する場合、遮熱効果を期待できます。夏場では最上階の室内温度が１０度以上も下がるケースもみられ、屋上緑化と同等の効果があるとされています。もちろん、屋根・屋上面での遮熱効果は建物全体での節電や快適性にもつながります。

２３）子供の環境教育に活かすことができる。

太陽光発電システムを導入することで、電気の仕組や大切さ・地球環境の話題など、子供への環境教育に活かすことも可能です。教材が目の前にあるので、太陽光発電の仕組みも理解しやすく、よい体験型学習になると言えます。実際の運用を経験することは、子供の将来にとっても役立つことでしょう。

２４）停電時や災害時の非常用電源として活用できる

太陽光がある限りは発電をすることができますので、停電時や災害時などの非常用電源として活用することも可能です。緊急災害時ではラジオを聞くだけでもその後の運命を決めるかもしれません。防災道具のひとつとしての側面も併せ持っているのです。

２５）企業の場合、広告宣伝効果にもなる

環境保全に取り組むことは、企業の広報に活用することで十分なアピールポイントとなります。目に見える実績として太陽光発電を導入することは、企業ブランドのイメージ向上にも役立ちます。今後そういった環境対策は、企業にとって社会的責任（CSR）となっていくでしょう。また従業員の節電への関心を高めるといったメリットもあります。

まとめ

いかがでしたでしょうか。上記で解説したように、太陽光発電システムを導入することには様々なメリットがあります。経済的なメリットはもちろんですが、設備面や社会・環境に対するメリットもあるので、総合的に考えれば導入の価値は一考の余地有りです。

テレビCMや新聞・折り込み広告などでも「太陽光発電はじめませんか？」というキャッチフレーズを目にする機会が増えてきました。知り合いが太陽光発電を自宅の屋根に設置しているという方も多いかと思います。

一口に太陽光発電と言っても、「太陽の光を使って発電するんだよね」「お得みたいだけど、設置するには結構なお金が掛かるらしい。」というくらいにしか社会的な認知はまだまだ進んでいないようです。あのパネルを屋根につけることで、一体どんないいことがあるのか。気になるところです。

ここでは太陽光発電の特徴と導入意義について考えてみましょう。太陽光発電システムを導入するのであれば最低限知っておきたい知識を中心に、わかりやすく解説していきます。

太陽光発電とは。

太陽光発電とは、太陽光でもって発電することです。もう少し具体的に言うと、太陽光のエネルギーを、太陽電池モジュール（ソーラーパネル）という装置を通して電力に変換する発電方法のことを指します。火力発電のように化石燃料を使用しないので、非化石エネルギーとも呼ばれており、太陽光発電以外には風力、地熱・水力やバイオマスエネルギーが挙げられます。

太陽光発電システムって何？

太陽光発電システムとは、読んで時のごとく、太陽光発電を行うためのシステムのことです。ソーラー発電と呼ばれることもあり、太陽光を太陽電池によって電気に変えるまでの一連のシステムのことを太陽光発電システムと呼びます。ご近所さんの屋根に乗っかっている太陽光発電の機械、あれが太陽光発電システムです。

発電効率って何？

太陽光発電関連の書籍やパンフレットを見てみると、必ずと言っていいほど「発電効率」について説明されている箇所があります。「発電効率」とは一言で言うと、太陽光のエネルギーをどれくらいの電気に変換できるかの割合のことです。

太陽から地球に達する太陽光のエネルギー量は1㎡あたり約1kW(1,000W)です。ソーラーパネルがこのうち0.1kW(100W)を電気エネルギーに変換できたら、その発電効率は10%ということになります。現状における太陽光パネルの変換効率はおおよそ12~20％程といったところです。

発電効率が高いシステムを導入・運用することができれば、より多くの発電ができる結果、初期投資コストを早期に回収することが可能になります。ちにみに、地球全体に降り注ぐ光エネルギーを100％電気に変換できるとしたら、わずか1時間ほどで世界中の年間消費エネルギーをまかなうことができると言われています。

発電量はどれくらい？

1kWの太陽電池容量システムあたりの年間発電量は全国平均で約1,000〜1,100kWhとされています。年間を通して気候の良い岡山県辺りだと1,200kWhほどは見込めるでしょう。逆に雪国などでは1,000kWhを下回ります。

また、一世帯あたりの年間総消費電力量は約5,650kWh/年なので、仮に5〜6kWhほどの太陽光発電システムを設置できれば、平均的なご家庭の年間消費電力をまかなうことができる計算となります。昼間に外出が多い家庭や、節電意識がある方はこの程度のシステム容量でも十分に売電収益を受け取ることが可能です。

寿命はどれくらい？

太陽光システムは太陽電池パネル、架台、電気機器などで構成されています。
主たる構成機器である太陽電池パネルの寿命は20〜30年程です。多くの場合、メーカーによるパネルの出力補償は20年ほどです。また、太陽光パネルで発生した直流電流を交流電流へ変換するためのパワーコンディショナーという機器の寿命は10〜15年程と言われています。売電計も法律により10年に一度は交換しなければなりません。

耐用年数については、期待される寿命ですので、この期間を超えればすぐに壊れてしまうというわけではありません。機器自体の個体差もありますし、こればかりはなんとも言えません。信用できるメーカーだったとしても、数年で壊れてしまうことは稀にですがあります。

自動車やモーター・ポンプのような動的なシステムは比較的よく故障しますが、太陽光発電システムは消耗部材も使用されているわけでもないので、きわめて壊れにくい静的システムです。想定される寿命は十分に持つと期待できます。

いま太陽光発電が注目されている理由

近年では環境問題への関心が高まり、再生可能エネルギーに対する注目が大きくなっています。また、国の政策的な取り組みなども功を奏し、太陽光発電システムを導入する企業や住宅が急速的に拡大してきました。特に2012年に固定買取制度がスタートして依頼、太陽光発電をはじめとした非化石エネルギーは大きく注目されている分野です。

太陽光発電の導入意義

石油などの化石燃料と違って、太陽エネルギーは太陽が存在する限り無尽蔵です。最も違う部分は、発電のために必要な燃料はいらないことでしょう。太陽光発電は地球にも優しいシステムということもあり、地球環境の保全的な側面からみても導入する意義は大きいかと思います。

化石燃料を使用する発電方法と比べると、太陽光発電は二酸化炭素（CO2）を排出しないクリーンエネルギーといえます。機器の製造時には二酸化炭素（CO2）を排出しますが、発電することでCO2排出量を相殺し、製造時の投入エネルギーを回収することが可能です。

環境にはどのぐらい貢献できる？

同じ電力をつくる前提で太陽光発電システムと火力発電所を比べた場合、消費される原油量の節約と排出されるCO2の削減が可能となります。

例えば結晶系シリコン太陽電池による1kWの太陽光発電システムを設置した場合、年間約1,000kWhを発電することができます。これを火力発電で行えば、原油消費量として間約227リットル、CO2排出量としては年間約314.5kg排出することとなります。数字におき直して見るとすごい量ですね。

自力で発電量を増やす7つの方法

①発電効率の良いソーラーパネルを選ぶ

現在、流通している主なソーラーパネルには単結晶シリコン型や多結晶シリコン型、ハイブリット(HIT)型、化合物(CIS)型などいろいろなタイプがあります。また、同じタイプでも製造メーカーによってパネルの発電効率は異なりますが、概ね12〜19%程度の範囲に収まります。
一般的に発電効率の良い製品程、値段も高くなるので導入にあたっては検討が必要です。規模が大きい産業用にはコストを抑えたパネルを多く設置するのが主流です。家の屋根に設置するような小規模タイプであれば、初期コストがあがるとしても発電効率の良いパネルを導入する価値はあるでしょう。

②ソーラーパネルの配置計画を工夫する

パネルメーカによって推奨している配置方法は異なります。並べ方によっては同じ敷地でもずいぶんとパネル枚数に差が出てきますので十分な検討が必要です。とにかく敷き詰めれば良いというものではありませんが、基礎や架台の強度やパネル同士の間隔などをしっかりと計算し、効率的な配置ができるような計画となるよう心がけましょう。

③太陽光モジュールの系統を工夫する

太陽光発電では一般的に、何枚かのパネルを一つのグループとするので、電気の流れも系統内でグループ化されるものです。ここで問題になるのは、パネルに落ちる影の存在です。ある系統の一部に影が落ちてしまうと、その系統内の全てのモジュールが影響を受けた結果、発電量が落ちてしまいます。
設置場所に影が落ちる場合には、なるべく少ない系統で収まるよう発電系統の組み方を工夫すると良いでしょう。
ちなみに、化合物系（CIS）を採用しているソーラーフロンティアのシステムは、影にも強く同じ条件でも少ないロスですみます。影が落ちる敷地に関しては、パネルのタイプ・発電系統の取り方を計画段階から十分に検討しましょう。

④パネルクリーニングをする

太陽光モジュールには、ガラス表面についた塵や埃を雨水と共に流し落とす「セルフクリーニング機能」がついていますが、これは雨が降らなければ機能しません。汚れを落とすことは、機器の経年劣化の進行を抑えるだけでなく、発電効率を上昇させることにもつながります。設置環境によっては塵や埃が積もりやすい場合もあるので、散水などによって定期的にクリーニングを実施すると良いでしょう。

⑤夏場の温度上昇対策としての散水

シリコン系の太陽光モジュールは、温度が高くなると発電効率が低下する性質を持っています。一般的に、温度の高くなる夏場に10～15％ほど発電効率が低下するため、夏場より気温の低い3〜5月の方が発電量が多くなります。
現状のところ、太陽光発電の夏場対策としては最も安価なのは散水を行うことです。夏場の気温が上がる時間帯にパネル面に散水を行うことで、効率良く太陽電池パネルの熱を除去することが可能です。方法としては水源に水道を利用する場合、または井戸水や雨水を利用する方法があります。どちらにしてもタイマー・ポンプを利用して自動化もできますが、その辺りはコストとの相談になってきます。

⑥反射板を設置して日射量を増やす

太陽電池パネルの裏側に補助反射板を取り付け、パネル表面から反射した光や、取り逃がした光を太陽電池パネルに反射させる仕組みです。10〜30%ほどの発電量向上が期待できるので、導入を検討する価値は十分にあります。

⑦太陽電池パネルをコーティングする

ソーラーパネルには雨水によりガラス表面についた塵や埃を流し落とす「セルフクリーニング機能」がついていますが、ガラスパネル表面の経年劣化により機能は低下していきます。落ちきれなかった汚れは固着していき、発電効率を低下させる原因になると考えられます。

事前予防対策として、パネル表面にコーティング剤を塗ることで自己洗浄作用を高めることが可能です。また、コーティング剤によっては太陽光透過率が上がる商品もあるので、発電量の向上も期待できます。

⑧パネルの角度を太陽の動きに追従させる

夏場と冬場では太陽高度が異なるため、ソーラーパネルの最適な傾斜角度も異なります。ソーラーパネルの角度を調節することで入射する日射量を増やすことができれば、発電量の向上が見込めます。
自動制御システムによる角度追従、手動による季節ごとの角度調節など、手法はさまざまですので費用対効果をみて導入を検討すれば良いでしょう。

まとめ

少しずつの工夫も積み重ねることで何十%も発電効率を上げることが可能となります。設置規模が大きくなればなるほど、工夫からの見返りも大きくなるので検討する価値は十分にあるでしょう。
「⑧パネルの角度を太陽の動きに追従させる」意外の項目に関しては、設置後でも十分対応できます。実験感覚で試してみて、効果がありそうであれば本格的に導入する方法が得策です。

しかしながら、やはり機械。20年の付き合いです。ずっと太陽光のあたる屋外という設置条件ともなると、20年間メンテナンスフリーでOKというわけにはいきません。ここでは、維持管理（メンテナンス）に掛かる保守費用について考えてみましょう。

維持管理にも費用を見込む

発電量に応じて売電収入を得る太陽光発電の仕組では、いかに発電ロスを減らしより多くの売電収益につなげることができるかが重要なポイントになります。そもそも太陽光発電モジュールの性能は毎年劣化していくものです。定期的なメンテナンスを前提として経年劣化の率はおおよそ年率0.5〜1％の割合ですので、最終的には80〜90％ほどの発電性能となります。

もちろん、メンテナンスを行わず経年劣化率が大きくなれば、その分だけ収益チャンスを逃すことになります。太陽光発電を導入するからにはメンテナンスフリーという幻想は捨てさり、定期的な発電チェック・保守管理・修繕を行うことを心がけた方が無難でしょう。

維持管理に費用のかかるもの

維持管理に必要な項目としては、定期的な点検費用と機器の修繕費です。

太陽光モジュール

太陽光モジュールの耐用年数は20年程度ですので、耐用期間中の修繕費は必要ないと考えてよいでしょう。ただし、保証と有償点検を考慮に入れれば4〜5年に１度の点検が必要です。

パワーコンディショナー

パワーコンディショナーの寿命は10〜15年程とされておるので、１度は交換しなければ奈良に可能性が高い機器です。価格は普及とともに下がっていますが、現状では交換に3〜5万円/kW程掛かるようです。

電力量計(メーター)

電力量計(メーター)も１０年周期での交換が義務付けられています。電力会社によってまちまちですが数万円くらいはかかります。

維持管理費の目安

家庭用(10kWh未満)の場合

20年間の維持管理に必要な費用は、初期費用（建設価格）の10％程度を見込んでおくと良いでしょう。家庭用(10kWh未満)の場合ですとメーカーの10年保証を受けるためには、4～5年おきの有償点検を受ける必要がああります。有償の定期メンテナンスの費用は1回で1万円程度(20年間で5万円ほど)になります。たとえば、5kWで建設費用が150万円（補助金適用前）の場合だと15万円程は最低でも確保しておきたいところです。

産業用(10kWh以上)の場合

20年間の維持管理に必要な費用は、初期費用（建設価格）の3~4％程度を見込んでおくと良いでしょう。
50kWで1,500万円掛かったならば45〜60万円程は確保しておきたいところです。それでも機器自体の経年劣化は免れませんが、不必要な発電ロスは防ぐことが可能です。

まとめ

太陽光発電を販売施工会社には維持管理費用をほとんど考慮されてないケースも見られるので注意が必要です。販売施工会社に見積りを依頼する場合、導入コストに関する提案と同時に、設置後の保守メンテナンス体制の提案も求め、維持管理費として収支計画に反映させることが重要です。
また、その際には販売施工会社による自主点検のみではなく、第三者会社による保守・メンテナンスであるかどうかも確認して見ると良いでしょう。

見積り依頼の方法

見積り依頼の方法としては、大きく分けて2パターンあります。どちらにせよ無料で請け負ってくれる場合が多いので、時間や手間の許す限り多方面へ見積り依頼を出すと良いでしょう。

まちの工務店や電気店に依頼する

お住まいの地域に太陽光発電の施工販売などを取り扱っているお店があるかと思います。まちの工務店や電気屋さん、大手の家電量販店などでも相談に乗ってくれるでしょう。まずはそこへ出向きパンフレットなどを入手するのも良いかもしれません。この方法のメリットは、施工後の保守・メンテナンスの部分で安心・信頼感がある点です。なにか問題が起こった場合でも、迅速に対応してくれると思います。デメリットは販売価格がどうしても高くなる傾向にあることと、優良会社を自分の足で探し出さねばならないので時間がかかる点です。

一括見積もりサービスを活用する

インターネットを活用して見積りを依頼する方法です。複数業者に見積りを依頼する場合、最も手軽にできる方法でしょう。一括見積もりサービスへ登録している全国数百社の会社のうち条件に適した最大５社ほどに見積りを一括依頼できます。

いくつかの項目を選択・入力するだけですので、依頼にかかる時間もおよそ１０分もあれば十分です。見積り依頼を出すと、数日内のうちにメールや電話で見積り結果を伝えてきます。心配になるのは執拗な勧誘ですが、サービス規定にもあるように特にそういったことはありませんので心配は無用です。

メリットとしては、コストパフォーマンスをあげれることです。一括見積もりサービスへの登録会社同士で競合していますので、必然的に安い価格で十分なサービスを提供せざるを得ません。多くの会社は実績も豊富ですので、利用者の口コミをみてみるのも良いかと思います。デメリットとしては、まちの工務店と比べるときめ細やかなサービスはさすがに期待できません。打合せをするにしても遠方からやってくる場合も多いので、回数は期待できません。円滑な打合せをするために、ある程度の知識を事前に身につけておく必要もあるでしょう。

見積書を比較してみる

見積り依頼が無事に完了すれば、早くて当日内に遅くとも数日内のうちに、おおよその工事費用や年間予測発電量・年間予測売電収入などを提示してくれます。設置条件によっては、依頼をお断りされる場合もありますが、逆に考えて見ると、サービスを補償できないということを正直に申し出てくれていることになるので、計画自体を見直すきっかけになるかもしれません。

いくつかの会社に絞っていく。

この段階で2〜3社に絞っていきます。その後は現地調査をお願いして正式な見積もり結果を出してもらう流れとなります。最後に一番条件の良い会社を選定して契約となっていきます。

見積り依頼の前に準備しておくもの。

依頼時に用意する情報としては、家庭用の場合、自宅の屋根の向きと屋根の形状、面積などです。遊休地にシステムを設置する場合は、設置地域と敷地面積がわかればおおよその設置可能容量を把握することができます。依頼時の前にまず図面を用意しておくことをおすすめします。

まとめ

インターネットにしろまちの電気屋さんにしろ、どちらのタイプで見積りを依頼するかは一長一短あるので好みの問題です。最近の傾向としては、新築の場合は工務店に合わせてお願いし、既存建物に設置する場合は一括見積りサービスを活用する方が多いようです。
もちろん、どちらのタイプも見積り依頼をすることは有りだと思います。高い買い物ですので慎重に検討することは当然ですし、見積書を比較することで知識を深めることもできます。

それぞれの地域での対策について

海岸に近い地域での対策

海岸に面する地域でみられる主な被害としては「塩害」です。塩分を多く含む潮風の影響で、パネル内の配線やシステムの架台などに錆びが発生する可能性が高くなります。また、パワーコンディショナーなどの機器に塩分が付着すると、重大な事故につながるケースもあるので、システム設置には対策が施された製品を選定することが必要です。

代表的な地域など

沖縄・離島・瀬戸内海・北海道（松前町～稚内市）・東北（青森県東通村～山形県温海町）など

積雪がある地域での対策

当然ですが、太陽光パネルに雪が降り積もった状態では全くといって言いほど発電してくれません。パネル自体の表面は強化ガラスですので、ある程度の角度で設置すれば積もった雪はすべり落ちてくれます。雪の自重で滑落し、且つ氷結しにくい傾斜角度としては一般的に45度前後で設置します。

また、遊休地などに野立てで設置する場合は架台の高さを高くしておく必要があります。最多積雪時においてもソーラーパネルが埋没しない高さに設計するのが基本です。最多積雪時の情報に関しては、地元気象台のデータを参照し、過去20〜30年ほどに対応しておけば良いでしょう。

代表的な地域など

北海道・東北・日本海側など

工場地帯に近い地域などでの対策

工業地帯に近い地域や通行量の多い道路脇などでは大気中の二酸化硫黄（亜硫酸ガス）濃度が高く、金属の錆びや腐食が進みやすい傾向にあります。対策としては鋼材に亜鉛メッキ処理を施すなど素材に気を使う必要があります。また、ガラス表面についた塵や埃を雨水と共に流し落とす「セルフクリーニング機能」のついたシステムを採用すると良いでしょう。

降砂・降灰のある地域での対策

降砂・降灰のある地域では、砂塵や火山灰、黄砂などによりソーラーパネルに汚れが堆積します。日所のメンテナンスを怠った場合、状況によっては発電量が低下します。対策としては、雨水によりガラス表面についた塵や埃を流し落とす「セルフクリーニング機能」を選定すると良いでしょう。注意点として、パネルの傾斜が緩い場合はあまり機能しなくなるので、少なくとも30度以上は傾斜角を確保したいところです。

鳥・獣に対する対策

近所に設置してある太陽光パネルをよくよく見てみると、少なからず白い汚れが付着していたりしますが、あれは鳥の糞です。雨が降って汚れが落ちてくれれば良いのですが、糞が付着して乾燥した場合、なかなか汚れが落ちきらず跡に残ります。そういった場合、受光障害になることもあるので早めのメンテナンスが必要です。

また、大型の鳥やカラスは空から小石などを落下させてソーラーパネルを破壊してしまうこともあるようです。その他、たぬきやイノシシなど山から動物が侵入するような場合には、配線や機器の破損など重大な事故につながる場合もあります。専用フェンスなどを設置して極力侵入を防ぐ対策が必要となります。

まとめ

日本は島国なので身近に海がありますし、高温多湿ですし、かといって雪が降る地域もあります。この国には地域や季節によってさまざまな環境の変化がありますので、太陽光発電システムにおいてもそれぞれに対応させなければな機能を十分に発揮することはできません。

特定環境下での性能評価試験

そうした様々な環境特性に応じて、設置される太陽光発電設備に必要とされる性能も異なってきます。そういった我が国特有の事情もあり、太陽光発電モジュールに関しては特定環境下での性能評価試験が規格化されているものがあります。

特定環境下での性能評価試験の主な内容

温度サイクル試験、高温・高湿試験、塩水噴霧試験、耐荷重試験、降雹試験など

設置する環境に合わせて、上記の試験をパスしているかなど確認してみて下さい。

投資回収年月

【システムの設置価格】　÷　【年間予測売電収入】

投資回収年月は【システムの設置価格】と【年間予測売電収入】との割合で計算できるということです。さて、できることなら設置費用は早く回収したいものですが、どうのような工夫をすれば早く回収できるのか。ここではそのコツとポイントについて考えてみましょう。

設置費用を早く回収するポイント

結果から言うと、投資回収年を短くするには、【システムの設置価格】を低くするか【年間予測売電収入】を増やすかのどちらかしか方法はありません。
【システムの設置価格】を安くするためには複数業者に見積りをお願いし競合させる方法が最も有効です。平成25（2013）年で考えると、最終的に家庭用(10kWh未満)だと30万円/kWh、産業用(10kWh以上)だと25万円/kWhくらいまでならなんとかなりそうです。

【売電収入】を増やすには？

売電収入を増やすための取り組みって、じつは皆さんあまり取り組んでおられない部分なようです。ここで一度、売電収入の内訳を見てみましょう。

売電収入の内訳

【売電価格(H25では38円/kWh)】×【年間発電量】

上記の内訳のうち、売電価格に関しては国の方針で決められていることなので、私たちはどうしようもできません。つまりあとは発電量を増やすしか無いわけです。

発電量を増やす方法

今度はもう少し細かく【年間発電量】についてみてみましょう。

ソーラーパネルの発電量内訳

【太陽からの平均日射量】×【システム容量】×【その他ロス】

ざっくりといってですが、上記のような内訳です。【太陽からの平均日射量】はわたしたちにはどうすることもできません。ただ、【システム容量】に関してはどのメーカーのソーラーパネルを採用するか選択できます。じつはこの【システム容量】には効率の悪いものと良いものがあるようです。

実発電量の多いパネルを選ぶ

ソーラーパネルの種類には「結晶シリコン型」と「CIS太陽電池」の大きく２つに分けることができます。現在の主流は「結晶シリコン型」なのですが、この「CIS太陽電池」なかなかのやり手です。

CIS太陽電池の特徴

CIS太陽電池は従来の結晶シリコン型にくらべて、天気や気温、日陰による出力への影響が少ないという特徴があります。長い光の波長でも発電できるので朝夕の光でも効率よく発電しますし、曇り空やパネルの一部に影がおちてもちゃんと発電するのが特徴です。
CIS太陽電池はソーラーフロンティアから発売されているいるので、見積りを取る際にはぜひ加えることをおすすめします。

まとめ

今回はコストパフォーマンスのことについておはなししました。読んで時のごとく「コスト」＋「パフォーマンス」です。コストだけにとらわれるのではなく、パフォーマンスを考慮に入れ全体のバランスを取ることが重要です。

投資回収年月を計算する

コストパフォーマンスはどうなのか、というのを調べる方法としては予想投資回収年月を計算してみるのが分かりやすいでしょう。システムをいくらで導入して、何年で元が取れるかを計算する方法です。投資コストを回収できればそれ以降はほぼ全額を収益として確保することができます。

投資回収年月の計算式【簡易版】

投資回収年の計算式を最も分かりやすく表すと以下の式になります。

投資回収年月

【システムの設置価格】　÷　【年間予測売電収入】

【システム設置価格】：初期費用+ローン金利など
【年間売電収入】：売電価格(H25では38円/kWh)×年間予測発電量(容量×1,000)

事例

5kWのシステム設置価格が150万になりました。ソーラーローンは利用せず現金で一括購入します。年間予想発電量は5,000KWhです。

事例での計算式

【初期費用：1,500,000円】÷【年間予測売電収入：38円/kWh×5,000kWh】≒7.89

今回の事例でいくとだいたい7.9年で元が取れることになります。10年目までの売電価格は38円/kWh(H25)なので2.1年の収益は39.9万円。10〜20年目までの予想売電価格を24円/kWhとすると残りの10年の収益は120万円です。20年目までの収益額を合わせると160万円ほどになる予定です。ただし、今回の場合、数年に１回の点検費用や機器の交換費用などは考慮していません。この部分を考慮に入れると実質収益は140万円程になりそうです。月々に直すと、6,000円くらいの黒字です。

家庭用(10kW未満)システムを設置する場合

投資回収年月の計算式【家庭用】

家庭用(10kW未満)の場合、余剰電力買取になるので年間削減光熱費も考慮します。

投資回収年月

【システムの設置価格】　÷　【年間売電収入＋年間削減光熱費】

【システム設置価格】：(初期費用+ローン金利など)-(補助金)
【年間売電収入＋年間削減光熱費】：売電利益と削減された光熱費との合計

事例

6kWのシステム設置価格が180万になりました。補助金は国から2万円/kWh、県から2万円/kWh、市町村から2万円/kWhでます。ソーラーローンを利用して10年で返済していく予定です。年間予想発電量は6,000KWhです。我が家の年間電気使用量は3,000kWhです。

事例での計算式

【初期費用：(180万円+20万円)-36万円】÷【年間予測売電収入：(38円/kWh×3,000kWh)+(28円/kWh×3,000kWh)】≒8.28

今回の事例でいくとだいたい8.3年で元が取れることになります。10年目までの売電価格は38円/kWh(H25)なので1.7年の収益は約39万円。10〜20年目までの予想売電価格を24円/kWhとすると残りの10年の収益は144万円です。20年目までの収益額を合わせると183万円ほどになる予定です。ただし、今回の場合、数年に１回の点検費用や機器の交換費用などは考慮していません。この部分を考慮に入れると実質収益は160万円程になりそうです。月々に直すと、7,000円くらいの黒字です。

産業用(10kW以上)システムを設置する場合

投資回収年月の計算式【産業用】

産業用には補助金はでませんが、固定買取価格の期間が20年間と長いため家庭用(10年間)に比べて有利です。

投資回収年月

【システムの設置価格】　÷　【年間予測売電収入】

【システム設置価格】：初期費用+ローン金利など
【1年間の売電収入】：売電価格(H25では37.8円/kWh)×年間予測発電量(容量×1,100)

事例①

遊休地に50kWのシステムを1,350万円で設置します。ソーラーローンは利用しません。年間予想発電量は55,000KWhです。

事例での計算式

【設置価格：1,350万円】÷【年間予測売電収入：37.8円/kWh×55,000kWh】≒6.49

今回の事例でいくとだいたい6.5年で元が取れることになります。20年目までの売電価格は38円/kWh(H25)なので20年間売電収入は4,158万円。元を取った後の13.5年の総収益は約2,806万円ほどになる予定です。ただし、今回の場合、数年に１回の点検費用や機器の交換費用などは考慮していません。この部分を考慮に入れると実質収益は2,700万円程になりそうです。月々に直すと、11万円くらいの黒字です。

事例②

遊休地に50kWのシステムを1,350万円で設置します。ソーラーローンを利用して10年で返済していく予定です。年間予想発電量は55,000KWhです。

事例での計算式

【設置価格：1,350万円+約150万円】÷【年間予測売電収入：37.8円/kWh×55,000kWh】≒7.21

今回の事例でいくとだいたい7.2年で元が取れることになります。20年目までの売電価格は37.8円/kWh(H25)なので20年間売電収入は4,158万円。元を取った後の12.8年の収益は約2,661万円ほどになる予定です。ただし、今回の場合、数年に１回の点検費用や機器の交換費用などは考慮していません。この部分を考慮に入れると実質収益は2,550万円程になりそうです。月々に直すと、10.5万円くらいの黒字です。

まとめ

耐用年数を20年間として計算すると現状では、住宅用(5〜6kWh)の場合は年間10万円程、産業用(50kWh)は月々10万円程の黒字になりそうです。
今回の投資回収年月を計算した例では、耐用年数を20年間として計算しています。もちろん、20年目以降の収益も十分見込めるので、実際には何百万〜何千万円は収益として上積みできそうです。

投資回収年は10年以下を目指す

目安として、計算式の値が10未満になるようであれば太陽光発電を導入するメリットは十分にあります。耐用年数を20年として考えても、10年で元をとって残りの10年を収益とできます。20年間の間にはメンテナンスや点検、機材の修繕などのイベントもありますが、投資回収年が10年未満であれば問題ありません。

①太陽光発電を導入する目的は？

目的によって、準備する予算や設置場所が異なってきます。使用電力を節電するためなのか、環境問題を意識したエコ目的なのか、それとももしもの時のための予備電力として確保する災害対策か、または投資としてなのか・・・などなどを十分に検討します。

②システム設置までの流れは把握できている？

太陽電池の耐用年数はおよそ20～30年です。長い付き合いになるからこそ、最初は肝心。太陽光発電システムを設置するまでにどのくらいの期間がかかるのか、どんなタイミングでなにをすれば良いのかなど、設置にあたって知っておくべきことはたくさんあります。

③国・都道府県・市町村の補助金制度は調べた？

政策として自然エネルギーの導入を促進いるので、国や自治体が補助金制度をつくっています。補助対象となるシステムに条件などありますが、これらをかしこく活用できれば、導入コストを抑えることができます。国・都道府県・市区町村、それぞれの補助金・助成金を重複して受け取ることが可能です。

④主要メーカーのソーラーパネルの特徴は調べた？

ソーラーパネルというものにもいろいろと種類があります。設置場所や規模によって一長一短があるので、それぞれの特徴を必ず把握して比較検討して下さい。

⑤設置場所の屋根形状、方角、面積、地域は把握している？

最も基本的なポイントです。設置場所の屋根形状、方角、面積、地域を把握することで、年間予測発電量の目安をざっくりと計算できます。見積りを依頼する際にも必ず聞かれることなので、早いうちに情報を整理しておきましょう。

⑥毎月の電気代、使用量は知ってる？

毎月の電気代を知らない方も案外多いようです。住宅用(10KW未満)の太陽光発電システムの場合、余剰電力の買取となりますが、毎月の電気使用量を抑えることができればそれだけ経済的メリットがあります。また、電気代や電気使用量を把握することは、節電への意識にもつながることなので、ぜひとも確認をしておきましょう。

⑦導入コストは用意できる？それとも、ソーラーローンを活用する？

導入コストを用意できることが最善の形ですが、たとえ用意できないにしてもソーラーローンを活用すれば元手なしで太陽光発電生活をはじめることができます。
ソーラーローンの仕組は、毎月の売電収入から、そのローンを返済していくというものです。多くの場合、ローンは10年前後で払い終わり、その後の10年〜20年は売電収入が収益としてを全額確保できます。融資をする金融機関にとっても安心安全な貸し付けになるので、一般的なローンとは異なり低金利かつ無担保での融資が可能となります。

⑧複数会社からの見積りは取った？

販売施工会社はいろいろな形態があり、お近くの工務店や電気店でも可能ですし、インターネットを利用した一括見積もりサービスもあります。見積りを依頼するときの注意点として、必ず複数の会社にお願いしましょう。価格やサービス内容を十分に比較・検討・交渉するためには、最低３カ所以上に見積り依頼を出すべきです。

⑨現地調査はしっかりと行ってくれる？

現地調査では、設置環境による発電量を試算してもらうことになります。太陽光発電は、日照時間やパネルの向き、設置する角度などによっても発電量が変わるので、現地調査は必ず行って下さい。

⑩年間予測発電量のシミュレーションは示された？

現地調査が終われば、その地域や設置場所に適した太陽光発電システムのメーカーを提案してもらえます。導入するシステムを決めれば、より詳細な発電シミュレーションや導入コストの検討も可能になります。ここまでくれば何年後に導入コストを回収できるか詳細な予測もできるようになります。

⑪複数のソーラーパネルから検討してくれてる？

それぞれの地域、設置場所、規模、形状などにより適したソーラーパネルは違います。いろいろなタイプのソーラーパネルから比較検討することで、より効率的な採算リスクの少ない発電を行うことが可能となります。

⑫メーカの施工資格（ID）は提示された？

太陽光発電を導入するときには工事がありますが、モジュール設置そのものに関しては実は資格が必要ありません。ただし、メーカーによっては施工業者に対し研修を行って、施工IDなどを付与している場合があります。その場合は対象メーカーの施工IDが資格としての役割を果たします。
対象メーカーの施工IDがないと、最悪の場合、システム設置後に何らかの問題が起きたときにメーカー保証を受けることができないこともあります。
また、太陽電池モジュールを取り付ける工事の他に電気系統を変える工事をおこないますが、こちらには電気工事士の資格が必要です。

⑬見積書には費用の詳細が書いてある？

見積書を精査してみて下さい。一般的には機器の価格や工事費用など細かく分類され、それぞれの価格が明記されていますが、なかには「一式」としてまとめて提示している業者も存在します。その場合はあまり信用できる業者とは思えませんので、選定から外しても良いでしょう。

⑭設置工事、工法に関する事前説明はあった？

工事や工法に関する事前説明はいまや常識です。事前説明を求めることは、「施工方法や取り付け方に気にしている」「丁寧に説明をしてくれる施工業者を採用する」とったアピールにもなるので、販売施工業者に対しての牽制となります。

施工方法を事前にしっかりと説明できない業者に施工を依頼することはあり得ません。事前説明をちゃんとする販売施工業者はその後の対応などもしっかりしており、無用なトラブルも少ない傾向にあります。

⑮見積もり価格は適正範囲内に収まっている？

あまりにも高すぎたりやすすぎたりする場合には注意が必要です。高すぎる場合には補助金を受け取るための条件に合わなくなる場合があります。安すぎる場合は、サービス内容が悪かったり保証が無かったりなどなにかが欠けているかもしれません。

⑯製品の出力保証、施工補償はある？

ソーラーパネルの出力は徐々に下がってくるものですが、多くの場合、メーカーは製品出力の80%を10〜20年間は保証しているものです。また、設置工事の時に、業者のミスにより損害が発生した場合はどうなるのかなどなど施工補償に関しても十分に確認しておきましょう。

⑰施工業者の実績は十分ある？

やはり実績は重要です。これまでにどのくらいの設置件数があるのか。そして、できるならば設置事例を見せてもらいましょう。現場での経験によって得るものはたくさんあるので、経験豊かな会社に設置を依頼しましょう。

⑱施工管理は自社で行っている？

施工管理を外注している会社はあまり信用できません。設置に関してのルールを統一できていない場合は、工事員の技術によりうまくいったり失敗したりなど安定した工事を期待できません。

⑲定期点検は行ってくれる？

太陽光発電システムは比較的メンテナンスフリーでいけるよう設計されていますが、やはり定期的な点検やメンテナンスは必要です。発電効率を落とさないためにも、点検・メンテナンスをおこなってくれる販売施工業者を選定した方が良いでしょう。

⑳補助金の申請手続きや設備の認定申請は代行してくれる？

多くの場合、補助金の申請手続きや設備の認定申請は代行してくれますが、念のため確認しておきましょう。とくに導入コストが安すぎる業者はこの辺りを削減しているかもしれません。

まとめ

太陽光発電導入にあたってチェックすべき項目は最低でもこれくらいはあります。検討すべき項目は設置事例によってさまざまですが、上記に示した20のチェックリストはどの事例にも共通することですので、漏らさず確認しておくと良いでしょう。

ステップ1：導入する動機と目的を検討する

まずはじめにしなければいけないこと、それはなぜ太陽光発電システムを導入するのか、その目的を考えてみます。使用電力を節電するためなのか、環境問題を意識したエコ目的なのか、それとももしもの時のための予備電力として確保する災害対策か、または投資としてなのか・・・などなどを十分に検討します。

動機や目的をはっきりと意識できれば、システムの容量や予算など後々検討しなければいけないことに目星を付けやすくなります。システム容量によっては補助金を受け取ることも可能なので、その申請期間も計画に含めることを検討します。

ステップ2：複数会社に見積り依頼する

次のステップです。システムを導入する目的が決まったら、次に販売施工会社に見積もりを依頼します。販売施工会社はいろいろな形態があり、お近くの工務店や電気店でも可能ですし、インターネットを利用した一括見積もりサービスもあります。見積りを依頼するときの注意点として、必ず複数の会社にお願いしましょう。価格やサービス内容を十分に比較・検討・交渉するためには、最低３カ所以上に見積り依頼を出すべきです。

ご依頼の前に。

依頼時に用意する情報としては、家庭用の場合、自宅の屋根の向きと屋根の形状、面積などです。遊休地にシステムを設置する場合は、設置地域と敷地面積がわかればおおよその設置可能容量を把握することができます。依頼時の前にまず図面を用意しておくことをおすすめします。

一括見積もりサービスを利用する場合

複数業者に見積りを依頼する場合、最も手軽にできるのは一括見積もりサービスです。いくつかの項目を選択・入力するだけで、最大５社ほどに見積りを依頼できます。依頼にかかる時間もおよそ１０分もあれば十分ですので、見積り依頼にはぜひご活用ください。
大体の場合、おおよその工事費用や発電量・年間予測売電収入を示してくれます。見積もり結果から、徐々に会社を絞り、現地調査をお願いして正式な見積もり結果を出してもらう流れとなります。

ステップ3：現地調査をおこなう

見積り結果に納得がいけば、さらに詳細を詰めていくために現地調査にきてもらいます。

現地調査では、設置環境による発電量を試算してもらうことになります。太陽光発電は、日照時間やパネルの向き、設置する角度などによっても発電量が変わるので、現地調査は必ず行って下さい。

現地調査が終われば、その地域や設置場所に適した太陽光発電システムのメーカーを提案してもらえます。導入するシステムを決めれば、より詳細な発電シミュレーションや導入コストの検討も可能になります。ここまでくれば何年後に導入コストを回収できるか詳細な予測もできるようになります。

屋根に設置する場合は詳細な調査を

まずは屋根の強度や角度、向きを調べます。屋根の素材や老朽化の具合によっては、設置が難しいこともありえます。補強工事をすれば設置可能な場合もありますが、あまりムリをしてまで設置するのは控えた方が良いでしょう。また、屋根の角度が急勾配ならパネルを設置するために架台工事が別途必要な場合もあります。

ステップ4：販売施工会社と正式契約する・補助金申請

現地調査が終われば、契約に向けて販売施工会社から最終的な見積書が提出されます。見積書にはソーラーパネルの配置図面・設置後の外観シミュレーションをはじめとし、設置容量、パネルメーカー、年間予測売電量、設置工事費用、補助金など多岐の項目がありますのでひとつひとつチェックをしていきます。

サービス内容に納得できれば、正式に契約を結びます。ちなみに国や都道府県・市町村への補助金申請はこのタイミングでおこないます。おそらく販売施工会社が代行してくれますが、大切なことなので事前にしっかりと確認しておきましょう。

ステップ5：ついに設置工事がはじまる

販売施工会社との契約が無事に終われば、いよいよ設置工事になります。設置工事がはじまると、当然ながら資材がどんどん運び込まれてきます。そして、待ちに待った我が太陽光パネルとご対面！この時ばかりは何とも言い表しようがない感動にも似た気持ちに。これから長い付き合いになる”相棒”がそこにいるのです。

屋根に設置する場合、まずはパネルを設置するための架台を組みます。その後ソーラーパネルを設置し、パワーコンディショナーなどの周辺機器を取り付け、配線工事となります。

屋根の補強工事や断熱工事などの特別な事情がなければ、だいたい2～3日くらいを工事期間としてみればよいでしょう。

ステップ6：電気事業者と売電契約を結ぶ

工事が終われば発電電力を電気会社に売るための電力受給契約（売電手続き）を結びます。この契約は、申し込みから手続き完了まで、約1ヶ月かかるので年度の変わり目に計画をする場合は注意が必要です。

毎年売電価格は見直され下がっているので、年度末にはかなりの駆け込み設置があります。年度内に間に合わせるには、最低12月中には見積り依頼を行いましょう。

ステップ7：おまたせしました運用開始！補助金も受け取れます。

太陽光発電システム設置の検討を始めてから、ここまでおよそ1～2ヶ月ほど時間がかかっています。電力会社との電力受給契約も無事におわり、いよいよ太陽光発電生活のスタートです。

ちなみに補助金が給付されるのは、運転開始から数ヶ月後になるのでもうちょっとの辛抱です。

さいごに：手塩を掛けてメンテナンスを

無事に設置もおわり、ついに売電収入も得ることができます。はじめての収入は本当にうれしいものですね。

さて、ソーラーパネルには特別なメンテナンスの必要がありません。手がかからないように設計はされていますが、とはいっても定期的な点検を行った方がいいでしょう。販売施工会社によってによっては、定期点検を実施することが保証の条件となっている場合もあるので注意が必要です。

定期点検は一般的に専門家が行い、点検報告書を発行してもらいます。もしもの時のために、報告書は大事に保管しておきましょう。

個人にしても法人にしてもどちらのタイプでも事業者と契約することはできますが、ここではその条件面の違いについて確認してみましょう。

先に言っておくと、「産業用」の方がお得です。資金や設置場所の条件が合うならば、産業用を目指して下さい。

「住宅用」と「産業用」、2つの違い

システム容量によって「住宅用」と「産業用」に分けられます

結果から言ってしまえば、システム容量が10kw未満は「住宅用」で、10kW以上が「産業用」です。よく目にするのは、住宅の屋根にソーラーパネルが設置してありますがあれは大体4〜5kwのシステム。学校の屋上や工場の屋根、遊休地に設置してあるタイプになると10〜100kWくらいになるので「産業用」、といった具合で区別されます。

電力の買取制度が違います。

ここが一番重要なポイントです。「住宅用」と「産業用」では買い取り価格や形態・契約期間が異なります。ぶっちゃけ、「産業用」の方が優遇されてます。

太陽光	10kW未満	10kW以上
売電価格	37円（税込）	32円（+税）
買取期間	10年間	20年間
買取形態	余剰電力買取	全量買取

上の表を見てみると、買い取り価格に関しては大体同じですが、買取期間が異なります。「住宅用」は10年間の契約、「産業用」では20年間の契約です。買い取り価格というのは年々下がっていく傾向にあるので、20年間同じ価格で買い取ってもらえる「産業用」はずいぶんとお得となるわけです。

余剰買取と全量買取について

さらに、「住宅用」は余剰電力の買取、「産業用」は全量買取となっていますが、この違いについてもしっかり確認しておきましょう。余剰電力というのは、「家庭で使用した電力」と「発電した電力」を差し引いた余剰の電力を売電できるということ。全量買取というのは、発電した電力を全て買い取ってもらい、使用した電力は別途支払うという契約スタイルです。
ちなみに普段、私たちは1kWあたり20円台で購入しています。買取価格は2013年度の場合38円程ですので、発電した電力は売った方がずいぶんとお得ということになります。なので、余剰買取よりは全量買取の方が、ずいぶんお得ということになります。屋上や土地に余裕があるならば、ぜひ10kW以上の「産業用」システムの導入を検討してみて下さい。

くどいけど何度でも言います、産業用はお得。

買取形態の側面でも「住宅用」より「産業用」がお得ということを確認しました。さらにお得な情報をもうひとつ説明しておきます。産業用の発電システムは1kWあたりの導入コストも安いです。だいたい1kWあたり5万円程安く設置できるようです。住宅用と比べるとスケールメリットもあるため当然のことなのですが、この際なので何度でも確認しておきましょう。全体の導入コストは何千万円単位となりますが、産業用にはこのようなメリットもありますよ。

我が家の、我が土地でどれくらい発電できるんだろうかと見当がつけば、採算計画もずっと計画しやすくなるだろうということで、ここでは設置場所と必要面積について考えてみたいと思います。

基本的に、発電システム自体はどこにでも設置できます。しかし、どこに設置するかによって必要となる面積は違うので注意が必要です。

太陽光発電システムの設置場所と必要面積

さて本題。ざっくりとではありますが、太陽光発電の設置場所とそれぞれの必要面積について目安となる数字を具体的に示してみましょう。

屋根に設置する場合

形状	出力(kW)	面積(㎡)	面積(坪)	年間予想発電量(kWh)
屋根	5kW	40㎡	12坪	5,000kWh
	10kW	75㎡	23坪	10,000kWh
	30kW	240㎡	73坪	30,000kWh
	50kW	400㎡	122坪	50,000kWh
	100kW	750㎡	227坪	100,000kWh
	300kW	2,300㎡	697坪	300,000kWh
	500kW	4,000㎡	1,220坪	500,000kWh

建物の屋根や屋上には、空調設備やアンテナなど様々な施設がるので、設置面積が限られることもあります。正確な設計・見積りには現地調査が必要になりますのでご注意ください。

土地に設置する場合

形状	出力量(kW)	面積(㎡)	面積(坪)	年間予想発電量(kWh)
土地	10kW	100㎡	31坪	10,000kWh
	30kW	300㎡	91坪	30,000kWh
	50kW	500㎡	152坪	50,000kWh
	100kW	1,000㎡	303坪	100,000kWh
	300kW	3,000㎡	910坪	300,000kWh
	500kW	5,000㎡	1,515坪	500,000kWh
	1000kW	10,000㎡	3,030坪	1,000,000kWh

遊休地などに太陽光発電システムを設置する場合、屋根に設置する場合と比べて広い面積が必要となります。また、100kW以上の設備についてはキュービクルなどの施設も設置しなければならないのでその分の面積も必要になります。

日本中の空きスペースが発電所になるかも？

上記の表をご覧頂きましたが、案外すくないスペースでも太陽光発電システムは設置できるものです。一般的な住宅は30坪程が多いので、5kWであれば十分設置できます。また、空いてる畑や田んぼでは産業用の50kWは十分目指せる範囲です。住宅用ならば5kW、産業用ならば50kWを設置できればコストパフォーマンスも良くなってきますので、一度ご自宅や遊休地の面積を確認してみても良いかと思います。

年間売電収益の目安

日本の場合、年間予測発電量は設置容量の約1,000倍です。

たとえば、50kWのシステムを設置した場合、年間で約50,000kWhを売電できることになります。

産業用の場合1kWあたり約38円(2013年度価格)ですので、年間収益は190万円程を期待できます。

7〜8年くらいで十分に元はとれる

上記の例で、50kWのシステムを設置しようとすると1,300〜1,500万円くらい導入費用が必要です。年間収益と見比べれば、7〜8年くらいで十分に元はとれる計算です。システムの耐用年数は平均で20年程ですので、残りの12〜13年分は全て収益として確保できます。その額なんと、およそ2,300万円！　これほどリスクが少なく、しかも利回りの良い投資はなかなか無いでしょう。

じつは、20年目以降も収益を見込めます。

一応、太陽光発電システムの耐用年数は20年とされていますが、実際のところ20年できっかり終了というわけではありません。システムが機能する限り何もしなくても収益を確保することができます。さすがに発電効率は下がってきますが、25〜30年くらいは十分に運用できると考えても間違いは無いといったところでしょう。それだけ運用できると、さらに＋1,000万〜2,000万円の収益となります。

安けりゃなんでも良いってものでもないのですが、おなじものなら安い方が良いですよね。

ここでは、住宅用と産業用太陽光発電のシステム導入の平均費用について、それぞれひもといてみましょう。

見積りを比較・検討する際の目安にしてみて下さい。

住宅用太陽光発電の場合

現在、一般家庭に設置されている太陽光発電の平均出力は４kWほど。

ご近所を見渡せば屋根に太陽光発電システムをのっけている家があると思いますが、あれでだいたい4〜5kWです。

住宅用の場合、規模の大きい産業用と比べるとどうしても割高になります。が、それでも十分元はとれます。

住宅用太陽光発電の費用の相場

ソーラーパネルなど必要機器一式に設置工事費をひっくるめて大体200万円〜250万円前後で導入している統計がでています。1kWあたりで考えると50〜60万円ほどです。とはいってもこの数字は数年前のものですから、現在ではもう少しお安くなっています。

2013年7～9月の相場：最近はぐっとお得に

直近の平均システム価格は41万7千円/kWで、平均設置容量は4.56kWです。住宅用太陽光発電システムの平均的な相場はだいたい190万円ということになります。固定買取制度がスタートした2012年の統計では平均システム価格は46万5千円/kWでしたので、１年間で1kWあたり4万8000円、全体でも22万円近く安くなっています。
ちなみに、補助金交付がスタートした2009(平成21)年度の平均システム価格は60万7千円/kWでしたので、ここ数年で約30%も安くなっているんですね。

産業用太陽光発電の場合

産業用の太陽光発電システムの場合、屋根や屋上に付けるタイプと遊休地などにおく野点のタイプでは費用に違いがあります。地上設置(野立て)の場合は、架台の分だけ屋上設置より割高になります。

平成24年で考えると屋上設置では30万円前後/KW、地上設置(野立て)では30～35万円/KW前後で導入できたようです。平成25年度では買い取り価格が10%程下がりましたので、導入コストも10%程下がっており、20万円台で設置できる事例も多くなってきました。

できればこのくらいで導入したい

現状だと全部込みで大体下記の価格ぐらいで導入できればいい感じです。

10～50KWのシステム

屋上設置・・・・・・・27万円/KW
地上設置(野立て)・・25～32万円/KW

50KW～100KWのシステム

屋上設置・・・・・・・・24万円/KW
地上設置(野立て)・・20～28万円/KW

注意するポイント

産業用では自作キットの販売もちらほらみられます。部材のみで20万円/KW以下！だったり、50kWで1,000万円を切っているものなどさまざまです。が、送料や手続き申請費用、もしものときの保険代など、どこまでを含んでいるか注意する必要があります。価格を比較することは重要ですが、サービス内容も含めて検討するのが良いでしょう。

再生可能エネルギーの固定価格買取制度について

2012年7月11日からスタートした「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」は、太陽光などの再生可能エネルギー源（その他には水力、地熱、風力、バイオマス）で発電された電気を、一定の期間・価格で電気事業者が買い取ることを義務付ける法律です。

買い取り価格の傾向

ざんねんながら基本的に毎年1割前後は下がっていく傾向にありますが、比較的新しい制度なのでまだまだ高値での売電が可能です。ちなみに、一度売電の契約を行えば、買取価格と期間（10or20年）は契約時の買い取り価格で『固定』されるので安心です。
さて、気になる本年度の買取価格は以下のとおり。

2014（H26）年度の買取価格

買い取り価格や期間・形態というのは、家庭用(10kW未満)と産業用(10kW以上)で違います。一般家庭で屋根に乗せるタイプのシステムは平均して4kW程です。下の表を見てみると、産業用(10kW以上)のほうが買取期間や買取形態の面で条件が良いことになります。

太陽光	10kW未満	10kW以上
売電価格	37円（税込）	32円（+税）
買取期間	10年間	20年間
買取形態	余剰電力買取	全量買取

これまでの買取価格

買い取り価格は毎年見直され、徐々に下がっていっています。断言はできませんが、諸外国の事例を見ると最終的には20円台にまで下がっていくようです。

年度	買取期限（10年間）	1kWhあたりの売電価格
2009年	2018年まで	48円
2010年	2019年まで	48円
2011年	2020年まで	42円
2012年	2021年まで	42円
2013年	2022年まで	38円
2014年	2023年まで	37円

なぜ買い取り価格が下がるのか？

ざっくり2つの理由があります。

固定価格買取制度は諸外国の事例を参考にし改良したものです。お手本にしたドイツでも買い取り価格は下がっていきました。
基本的にこのシステムでは、普及すればするほど買い取り価格はどんどん下がっていく運命にあります。

買取量の限界

電気事業者が発電買取りした費用は、賦課金によって回収することとなっていて、電気料金の一部として利用者が公平に負担します。現在、太陽光発電をはじめとした再生可能エネルギーの普及が急速に拡大し、電力会社が買い取る電力が増えています。そのため、買取量が増えていば利用者の負担も増えるため、毎年価格を見直すことになっています。

イニシャルコストの低下

また、調達コストも徐々に下がってきているということも理由のひとつです。太陽光発電が普及するにつれ、ソーラーシステムの製造・販売業者も増えた結果、競争の原理により販売価格が低下してきました。さらにはこれに補助金も活用できるため、より多くの人が導入しやすいようになっています。

いま、とてもいい感じ

固定価格買取制度はまだまだはじまったばかりで、いまは普及期間にあります。導入数をどんどん増やしたいという国の思惑もあり、発電事業者にかなり有利な設定になっています。その分、電気利用者側にとっては負担大ということになりますが。。

導入するなら今の内な理由

固定価格買取制度のおかげで電気を高く売れるわりに、ここ数年でぐぐっと導入コストが下がってきました。一昔前は元を取るのに20〜30年もかかっていたのに、いまでは10年前後が当たり前。うまく行けば5〜7年程で導入費用をまかなえる場合もあるようです。

現在の太陽光発電による売電は、はっきり言って「プレミア期間」と言えます。国はもっと多くの人に太陽光発電をはじめてほしいと思っており、そのためにいろいろな優遇措置がなされています。
ここでは、なぜ”いま”はじめるべきなのか5つの観点から詳しく解説します。

再生可能エネルギー固定価格買取制度

固定価格買取制度は太陽光などの再生可能エネルギーを普及促進させるためにつくられた制度です。元々は海外で導入されていたFIT(フィード・イン・タリフ）という制度を、日本用に改良し2012年にスタートしました。

この制度の特徴は、太陽光発電がちゃんと”ビジネス”として成り立つように設計されていることです。発電システムのイニシャルコスト（導入費）やランニングコスト（維持費）などの経費を計算し、その上で利益を確保できるよう計算され売電価格が決められています。

固定価格買取制度の「プレミア期間」

固定価格買取制度は2012年にはじまりました。プレミア期間と言うのは、最初の３年間、つまり2015年までの期間をさしています。制度の基本方針に「施工から３年間は、再生可能エネルギー電気供給者の利潤にとくに配慮する」というものがあるため、2015年3月までの売電価格での利益が十分に保証されています。

買取価格は基本的に下がっていく。

住宅用の買取価格は、2009年11月の48円にはじまり、2011年には42円、そして2013年に38円と下がってきました。売電単価の設定は、導入コストとランニングコストを元にして算出しており、今後も買い取り価格は基本的には下がっていくようです。

イニシャルコスト（導入費用）の低下

経済産業省の統計資料によると、2010年度の平均価格は、約56万円/kWです。そして2013年現在、イニシャルコストはがくっと下がり、1kWあたり30万円くらいから導入できます。さらに補助金を活用できれば20万円台で導入可能ということになります。一般家庭に設置されている太陽光発電の平均出力は4kW程なので、うまくいけば百数十万円で設置できるようになりました。

１年でどのくらい発電するか

日本国内であれば、1ｋWあたり年間1,000ｋW程度の発電量が見込めます。現在、買い取り価格は1kWhあたり38円程です。１年間4kWで発電すると4×1,000×38で、約152,000円程の収入を見込めます。これだと10年前後で元が取れる計算です。
ちなみに、国内で初めて太陽光発電が販売された1993年度は370万円/kWの費用がかかっていました。20年で1kwあたり1/10以下に導入コストを抑えることができた計算になります。

補助金制度

政策として自然エネルギーの導入を促進しているので、国や自治体が補助金制度をつくっています。補助対象となるシステムに条件などありますが、これらをかしこく活用できれば、導入コストを抑えることができます。

ちなみに、補助金は国と自治体のものを合わせてもらう事ができます。どちらか一方だけという事はないので、お住まいの地域の自治体が補助金制度を用意していれば、かなりお得に太陽光発電をはじめる事が可能です。

実際に自治体の助成金がもらえるかどうかは、各都道府県・市町村のホームページをチャックしてみて下さい。

国の補助金

平成25年度（2013年度）は１kWあたりの1.5万円もしくは2万円の補助金を受け取ることができます。ちなみに、平成24年度（2012年度）の補助金は、３．５万円もしくは３万円でした。

自治体の助成金など

県や市町村など、お住まいの自治体でも多くの場合、助成制度を設けています。国・都道府県・市区町村、それぞれの補助金・助成金を重複して受け取ることが可能です。

導入例が増えるほど補助金も減る

補助金は、導入コストの負担を軽減するために用意された制度です。だんだんと設置費用も安くなってきたため、補助制度を廃止する自治体も増えてきました。また、補助金は、平均システム価格の低下にともない年々減っています。

再エネ発電賦課金（サーチャージ）

じつは太陽光発電の売電分は電力会社が気前良く出しているものではありません。実際のところは、電力を利用している人たちが公平に負担しています。

電力会社からおくられてくる伝票に「再エネ発電賦課金等」という項目があり、サーチャージ（加算金）という形で負担しています。
なんだか不公平な気もしますが、どうせなら負担するよりかは貰う側に回りたいですね。

今後、電気料金は上がる？

国内での設置件数は2012年には100万県を超え、今後も年に数十万件ずつ増えていく傾向にあります。経産省では、2020年までに530万件という目標をつくっており、その分「再エネ発電賦課金等」のサーチャージは増加するでしょう。

太陽光発電は節税効果がある。

10ｋW以上の産業用太陽光発電では、「グリーン投資減税」という税制上の優遇を受けることができます。

グリーン投資減税制度を活用した「即時一括償却」は、減価償却をその年に全額おこなうことができる制度です。

太陽光発電の場合、通常ならば17年間（システム耐用年数）で減価償却していきますが、設置した年に設置費用全額を全額控除できます。

まとめ

いかがでしたでしょうか？ちょっと長くなってしまいましたが、そのうちするなら今がチャンス！といった内容です。導入コストが落ち着いてきた上にさまざまな制度の追い風もあります。さらに、今後電気料金も上がっていくことを考えれば、「プレミアム期間」のうちに太陽光発電に参入する方がずいぶんとお得なようです。

しかし、これらの取り組みもまだまだはじまったばかり。太陽光発電を検討しよう、導入してみたいと考えておられる方はたくさんおられると思います。恐らく、今このページを見ているあなたも、これから太陽光発電の世界に飛び込もうと考えている方の一人ではないかと思います。

では、太陽光発電を導入することは一体どういうことなのか。
導入目的や方法によってさまざまな効果がありますが、このサイトでは導入の効果についいてできるだけ詳しく、やさしく情報をまとめ網羅しています。
今知っておくことは、今後20年の暮らしを左右する重要なポイントになってくるでしょう。

太陽光発電が普及している理由

太陽エネルギーを活用したクリーンな発電をもっと普及させるために固定価格買取制度が導入されました。それまでは導入費用が高く売電価格は安かったため、元を取るためには20〜30年の長期間が必要でしたが、ソーラーシステムの製造・販売会社の競争もあり今では10年も掛かりません。さらには新規導入に対する自治体の補助金制度も充実しています。

コストパフォーマンスが良くなったことで、一般家庭での数ｋＷのシステムから産業用の数十kＷの大型施設まで、さらには数Ｍｋｗのメガソーラーなど様々な規模の太陽光発電システムの設置が飛躍的に拡大しているのが現状です。

だれもが売電できる

特別な資格を取得するといった面倒な手続きは必要ありません。思い立ったが吉日、さっそく条件に合わせて検討を開始することができます。お家の屋根にでも田んぼや畑などの遊休地でも比較的カンタンに、短期間で設置することが可能です。
ここには個人も法人も関係ありません。設置規模により売電条件は異なりますが、売電収入を得ることはだれにでもチャンスが開かれています。

設置費用も心配なし

太陽光発電を投資としてみると、設置費用を自前で用意できるのが最も望ましい形ですが、そうはうまく行かない場合もあるかと思います。決して安い買い物ではないですから、ぽんっと何十〜何百万円のお金はでてきません。

しかし、太陽光発電に関していえば導入コストに関してもさまざまな優遇処置がなされています。国が押し進めている政策のひとつという事もあり、たとえば、銀行や信用金庫などが用意しているソーラーローンを活用すれば、低金利で、担保なしで融資をうけることができます。

ソーラーローンについてもう少し詳しく

ソーラーローンの仕組は、毎月の売電収入から、そのローンを返済していくというものです。
多くの場合、ローンは10年前後で払い終わり、その後の10年〜20年は売電収入が収益としてを全額確保できます。融資をする金融機関にとっても安心安全な貸し付けになるので、一般的なローンとは異なり低金利かつ無担保での融資が可能となります。

大きな買い物だからこそ、十分な検討が必要です。

多くの企業が土地を借りてでもはじめるのが太陽光発電です。十分な収益を確保できる可能性の高い投資とも言えます。しかしながら、ソーラーシステムはとても高い買い物です。何百万〜何千万円の投資です。少なくとも失敗談は必ず存在します。

導入メリットが十分にあるからこそ、十分な検討が必要なのです。効果を最大限化するためには、設置場所に適したソーラーシステムを選定する必要があります。さらには保守管理といった確実なメンテナンスも必要です。コストバランスを見極める目が必要となってきます。

とは言っても、始める価値は十分すぎるほどあります。

ただし、そこまでムズカシイ話ではありません。このサイトをみれば検討するための知識は十分に得ることができます。今の時代は太陽光発電をはじめるための敷居は低く、どうせ参入するなら今がチャンスといえます。

太陽光発電をはじめるにあたって必要なものは、屋根や屋上または土地です。それさえ準備できれば必ず結果は返ってくるはずです。遊ばせておくくらいなら、売電収入を得てみませんか？